精神疾患の増加、特に若年層と女性に集中

世界中で精神疾患を抱える人々が約12億人に達していることが調査で明らかになりました。これは1990年に報告された数値の約2倍に相当します。

米国ワシントン大学傘下の保健指標評価研究所（IHME）は、最近、世界204カ国における精神疾患の有病率（1990年～2023年）を調査し、このような結論に至ったと現地時間21日に発表しました。

研究チームによると、2023年時点での精神疾患の有病者数は、女性6億2000万人、男性5億5200万人で、合計11億7000万人と集計されました。これには、不安障害、主要うつ病性障害（MDD）、統合失調症、自閉スペクトラム症、注意欠陥・多動性障害（ADHD）など、12の主要な精神疾患が含まれています。

患者数を年齢標準化有病率（年齢による差を補正した有病率）に換算すると、人口10万人あたり1万4211人の患者がいることになり、これは1990年と比較して95.5%の増加に相当します。

障害生存年数（YLDs、障害を抱えて生きる期間）では、精神疾患が全期間の17.3%を占め、心血管疾患、がん、筋骨格系疾患を上回りました。

研究チームは、「15歳から19歳の若年層で有病率が最も高く、女性の疾病負担が男性よりもはるかに大きいことが明らかになりました」とし、「精神疾患の負担が若年層と女性に集中していることを意味します」と解釈しています。

このような有病率の増加は、特にCOVID-19パンデミックの時期を経て爆発的に増加したと考えられます。研究チームによると、2019年以降、主要うつ病性障害の年齢標準化有病率が24%増加しました。同じ期間に不安障害の有病率は47%増加しています。

ただし、精神疾患の治療格差は国によって大きな違いがあることが明らかになりました。オランダ、カナダ、オーストラリアなど一部の高所得国では、主要うつ病性障害の患者が適切な治療を受ける割合が30%を超えた一方で、約90カ国では治療へのアクセス率が5%を下回っています。

研究チームは、「精神の健康を向上させるためには、国家的な協力と継続的な投資が必要です」とし、「特に中・低所得国において、精神保健サービスへのアクセスを拡大し、早期治療と予防を中心とした政策を強化すべきです」と強調しました。

この研究結果は、国際学術誌『ランセット（The Lancet）』に最近掲載されました。